学校群制は全国に広がり、以後多くの都道府県の公立高校が、大学受験の戦線で武装解除され、特に都市部では私立の中高一貫校に難関大学の合格実績をさらっていかれることになる。こうして東大に関しては、私立および国立の中高一貫校のひとり勝ち体制ができ上がっていった。教務部長は当時、これら有名私立中高一貫校の先生方の間で交わされたこんな会話を耳にした。「この学校群制度が現実のものになれば、我が校は東大合格上位校になるであろう。そうなると年を経るごとに、保護者の我が校に対する東大合格実績への期待が過剰に高まり、東大定番校の十字架を背負うことになるに違いない」「そうなった時、これまで伝統的にやってきた人間教育は、期待の高まる入試対応教育の前に影が薄くなってしまうのではないだろうか」その先生方の危機的予感がいま適中してしまったかどうかは知らない。ただカリキュラム上では従来の人間教育路線の骨組みだけは健在のように思える。
個別指導塾や家庭教師派遣業者では講師を選べることが多いのですが、そこは人間関係の難しさ、なかなか「講師を変えてくれ」とは言えないのが現実です。また、美容院やレストランなどのロコミ情報と同じく、その人には「すばらしい」と思っても、別の人には「特にすばらしいわけではない」あるいは「ひどい」と思うことがあります。ようするに相性や好みの問題ががらんでくるのです。そうなると我が子と相性がよく、なおかつ良き講師と出会うことは、もうこれは運を天にまかせるほかありません。個別指導教室を選ぶときは、より多くの情報を色々な人から集め、しっかりと時間をかけて吟味する必要があるのです。
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そもそも予備校の数というものは掴みにくいものである。個人で自宅を教室として教えているケースも予備校と言えるであろうし、大学生が二、三人で集まってはじめる場合もあるだろう。他に株式会社でやるケースや学校法人の認可を取って公認の学校として行うケースなど、設置形態はさまざまだからだ。ここでは唯一の業界団体である全国予備学校協議会（以下、全予協）の加盟校数で追ってみよう。全予協が設立されたのは一九七七年（昭和五十二年）で、まさに第一次進学率アップ期の頂点の年の直後であることがいかにも象徴的である。スタート時に集まったのは、主に学校法人立の予備校百三校だったが、学校数は年を追って増加し、第二次ベビーブームの頂点の一九九二年（平成四年）にはピークの百六十五校に達する。ただし、全予協加盟予備校はいわば氷山の一角であって、この他にも数え切れない予備校の存在が水面下に潜んでいることが想像できる。